この特待生制度では、特待生がそれぞれに所属研究室の研究テーマとは独立して、自主的に研究プロジェクトを企画します。このための研究費を支給することによって、これらの研究プロジェクトを現実に実施して成果を挙げることが可能になりました。これによって、特待生がそれぞれに達成感をもち、自らの能力と実行力に対する自信を得て、自主性をのばし、将来社会的にリーダシップを発揮するための良い経験を積むことができたと考えます。
また、海外研修国際化活動の経費補助によって、研究者として巣立つ前の早い段階から、国際学会に出席して、あるいは海外の一流の研究室を自主的に訪問して、世界水準の学術的雰囲気に触れさせることができました。この経験は、各特待生の活動報告にも述べられているように、英語コミュニケーションの重要性を気づかせるとともに、今後の研究意欲を大いに増進させる効果があり、国際学会での発表にも積極的に挑戦する機運を生んでいます。
さらに、前述の短期留学招聘プログラムによって、昨年度来日した４名の内３名の学生が、来年度から本学の博士後期課程に入学することも国際化の観点からうれしい効果です。

この制度をはじめて３年目になります。この２年間で得られた経験に基づいて、今年度は、従来は特待生だけの制度であったプロジェクト研究の部分を独立させて、一般学生も応募可能な「テーマ提案型研究プロジェクト（通称ＣＩＣＰ）」として実施しました。１０月から半年間、全体で２２件の研究テーマにそれぞれ約１２０万円を支援しました。特待生へは、このＣＩＣＰとは独立に従来通りの特待生プロジェクト支援をしています。特待生によっては、自分自身の特待生プロジェクトとＣＩＣＰプロジェクトの両方を手がける者や、あるいは逆に自らの修士論文研究テーマに集中するために特待生プロジェクトを早めに切り上げる者など、いろいろなケースができました。情報科学研究科全体としてみると、特待生プロジェクト自体の注目度は相対的に低下した部分がありますが、これはこれで、特待生の育成に効果のあった制度を研究科所属の学生全体に展開できたことを意味しています。
特待生の指導方法については、従来と同様、チュータおよび教務部会特待生ＴＦが参加する毎月１度の特待生ミーティングで、各特待生の経過報告を受ける以外は、特待生をできるだけ1人前の研究者として遇し、彼らの自主性を尊重するように心がけました。結果として、これら１０名の特待生は自らの研究プロジェクトと海外研修国際化活動を達成し、昨年、一昨年と同様にそれぞれに自信を持ち一回り大きく成長したように見えます。
特待生は学会などの社会活動にも積極的に参加しています。たとえば平成19年度は、本学から選出した電子情報通信学会・関西支部学生幹事４名のうち３名が特待生でした。みずから積極的に人的ネットワークを構成し、リーダーシップ を取ることのできる人材を育成したいという当初の狙いが着実に達成されつつあることは、この一面からも確かめることができます。
すなわち、この事業の実施は自主性を育てるための大学院教育改革の具体例として十分な効果があったと考えます。