スラバヤ国立大学(UNESA)代表団による本学情報科学領域への公式訪問

2026年1月21日(水)、インドネシアのスラバヤ国立大学(UNESA)より、理事会書記長および各学部の学部長ら総勢8名の代表団が、本学情報科学領域を公式訪問されました。UNESAはインドネシア国内でも最大規模かつ極めて影響力のある教育機関の一つであり、国内5つ以上のキャンパスに12学部、約7万3000人の学生を擁しています。今回の訪問は、日本とインドネシアの教育研究機関における国際連携の深化を象徴するものであり、双方の学術的目標を共有する極めて重要な機会となりました。

本訪問の主目的は、具体的な協力枠組みを通じて両大学間の学術交流を強化することにあります。戦略的協議では、次年度内の学術交流協定(MoU)締結、ダブルディグリー・プログラムの実施、そして博士課程学生の受け入れパイプラインの構築に焦点を当てました。UNESAは本学との強固なパートナーシップ構築に深い関心を示しており、将来的な提携プログラムを通じて双方が大きな利益を享受できることを確信しています。この両大学間の熱意は、これまでに実施された学長級および学部長級の相互訪問を含む、数ヶ月にわたる高レベルの対話を通じて育まれてきたものです。

公式訪問参加者一覧
所属・役職 氏名
情報科学領域長 / 教授 笠原 正治 博士
情報科学副領域長 / 教授 向川 康博 博士
情報科学領域 J-PEAKSアンバサダー / 助教 Christopher Wiraatmaja 博士
UNESA 理事会書記長 / 教授 Prof. Dr. Budi Jatmiko, M.Pd.
UNESA 工学部長 / 教授 Prof. Dr. Suparji, S.Pd., M.Pd.
UNESA 数学自然科学部長 / 教授 Prof. Dr. Wasis, M.Si.
UNESA スポーツ科学部長 / 博士 Dr. Irmantara Subagio, M.Kes.
UNESA 職業プログラム学部長 / 博士 Dr. Suprapto, S.Pd., M.T.
UNESA 社会科学政治学部長 / 教授 Prof. Dr. Wiwik Sri Utami, M.P.
UNESA マゲタンキャンパス・ディレクター / 教授 Prof. Dr. Sarmini, M.Hum.
UNESA 国際交流副ディレクター Mr. Asrori, S.S., M.Pd.

訪問の概要と将来的な戦略協議

午前のセッションでは、笠原領域長より本学の概要および将来的な提携プログラム案についての詳細な紹介が行われました。続く全体会議では、UNESAの広大な学生基盤と本学の特化した高度な研究環境をいかに統合すべきかに焦点を当て、次年度内のMoU締結に向けた双方の具体的なニーズについて活発な意見交換がなされました。UNESA側からは、本学の専門知識を自大学の技術カリキュラムや研究能力の向上に活かしたいという強い意欲が示されました。ハラール対応メニューによるワーキングランチを通じた親睦の後、午後にはL3会議室にて、本学に在籍するインドネシア人留学生コミュニティとのミートアップが開催されました。

NAISTの紹介
情報科学領域長より代表団へNAISTの紹介を行う様子

UNESAの紹介
UNESA代表者より大学の概要を説明いただく様子

記念撮影
中央:Budi Jatmiko理事会書記長と笠原正治情報科学領域長

留学生コミュニティとの交流とミートアップ

今回の訪問において重要な役割を果たしたのが、現在本学で研究に従事しているインドネシア人学生たちとのセッションです。学生たちは非常に高い関心を持ってこのミートアップに参加し、将来の提携プログラムや両大学間の関係強化によって生まれる新たな機会について、熱心な質問を投げかけました。UNESA代表団は、本学で活躍するインドネシア人学者の多さや、既に本学の教員としてキャリアを築いている同国出身者が存在することに深い感銘を受けていました。このような草の根レベルの交流や既存の人的ネットワークは、教育連携の持続可能性と長期的な発展を支える不可欠な基盤となります。

ミートアップ
UNESA代表団とインドネシア人留学生との交流セッション

集合写真1
インドネシア人留学生との記念撮影

集合写真2
活発な交流が図られた学生たちとのフォトセッション

今回の訪問を通じて、双方は優秀な学生の博士後期課程への派遣や共同研究プロジェクトの構築に向け、強いコミットメントを再確認しました。UNESAの広大な学生基盤と本学の最先端の教育研究施設を相互に活用することで、イノベーションと学術的卓越性を生み出す互恵的なエコシステムの構築を目指します。本学とUNESAは、次年度内のMoU締結を視野に入れ、情報科学分野を超えた広範な国際協力関係のさらなる発展に努めてまいります。